Sony CEO が PlayStation 6 の発売時期は“未定”と明言
価格高騰やディスクドライブ廃止の懸念が浮上 ── ユーザーによる抗議運動が勃発
「Sony Group（ソニーグループ）」のCEO兼「Sony Interactive Entertainment（ソニー・インタラクティブエンタテインメント）」会長である十時裕樹が、同社の展開する家庭用ゲーム機 PlayStation（プレイステーション）シリーズの新型機種となるPlayStation 6（プレイステーション 6）の発売時期について、依然として確定できていない状況であることをメディアの取材を通して明かした。
業界のアナリストたちは当初、2027年までのPS6デビューを予想していたが、急速に拡大するAI（人工知能）セクターによるデータセンター向けの膨大なRAM（メモリ）需要が供給網を圧迫。世界的な記憶素子不足と製造コストの跳ね上がりにより、「Sony」は次世代機の投入計画にブレーキをかけざるを得ない状況に追い込まれているという。
この半導体市場の混乱は、現行機であるPlayStation 5の価格設定にも直接的な影響を及ぼしている。通常、コンソールハードはライフサイクルの後半に向けて値下げされるのが通例だったが、PS5はそのトレンドを完全に逆行。現在、上位モデルであるPS5 Proが900ドル（国内小売希望価格：13万7,980円、税込）に達するなど異例の高騰を見せている。「Sony」側も「ハードウェアを大幅な赤字で販売するつもりはない」との姿勢を崩しておらず、メモリ市場が安定するまではPS6の仕様や価格、生産体制を確定させることは極めて困難な状況だ。
ハードウェア開発の遅延以上にコミュニティへ激震を与えているのが、ゲームの保存・所有に関わる方針変更だ。「Sony」は2028年1月をもって、すべての新作タイトルにおける物理的なゲームディスクの生産を永久に終了すると報じられている。完全なデジタルエコシステムへの移行に伴い、PS6にディスクドライブが搭載されない可能性が極めて高くなった。これにより、ユーザーが所有する既存のパッケージ版ライブラリや4K Ultra HD Blu-rayとの互換性が切り捨てられる懸念が浮上しており、ゲーム・アーカイブの提唱者や長年のファンから猛烈な反発が巻き起こっている。
相次ぐハードウェアの値上げや完全デジタル化の強行に対し、痺れを切らしたユーザーたちは “PSBlackout”と呼ばれる大規模な抗議運動を組織。2026年8月23日（日）〜30日（日）の1週間にわたり、ログイン、プレイ、デジタルコンテンツの購入を一切停止する経済ストライキを呼びかけている。AIブームに伴うサプライチェーンの混乱と、急速なデジタルシフトによるユーザーとの摩擦によって、PS6の正式なローンチへの道のりはかつてないほどの混乱を極めている。
