adidas が米国での価格引き上げを検討中

〈adidas（アディダス）〉 が、米国における新たな関税措置の影響を受け、今後一部商品の価格引き上げを検討していることが明らかになった。米国の追加関税により、ブランド全体でのコストが2億ユーロ（約340億5810万円）増加する可能性があると報告されている。

『ロイター通信』によると、〈adidas〉 のCEO ビョルン・グルデン（Bjørn Gulden） はアナリスト向けの電話会議の中で「これらの関税は、我々の商品コストを直接的に押し上げることになる」とコメントしている。現時点では最終的な関税率は未確定だが、「価格上昇が消費者需要にどう影響するかを非常に懸念している」とも語っており、「正直に言えば、もっとも懸念しているのはコスト自体ではなく価格上昇に対する米国市場での消費者の反応だ。追加関税によって、我々の業界に限らずアメリカ全体で価格が上がっていく可能性がある。もし米国で大規模なインフレが起きれば、需要サイドに何らかの変化が生じ最終的には販売ボリュームも減少していくだろう」と述べていた。

〈adidas〉 では今後、どのSKU（製品型番）を対象に価格調整を行うかを精査していく方針だという。ただし、価格引き上げの幅については現時点で明言されていない。「既存モデルの価格は可能な限り据え置き、新たに登場するプロダクトに対して新しい価格設定を適用していく予定です」とグルデン氏は語っているが、価格上昇が避けられない流れの中で、〈adidas〉がどのようにして顧客との信頼関係を維持していくのか。今後の動向に注目が集まる。