Kanye West が “White Lives Matter” の商標権を取得するには約1,500億円が必要?
Yeがこのフレーズから金銭的な利益を得ようとしてもすぐに停止命令書が送付される予定

10月のパリ・ファッションウィーク期間中に行われた〈YEEZY(イージー)〉のショーでKanye West(カニエ・ウエスト)/Ye(イェ)が“White Lives Matter”と書かれたTシャツを着て登場し、物議を醸したのは既報でお伝えしたとおり。YeはこのTシャツの販売を計画していたが、最終的にはこのデザインを正式に発表することはなかった。しかし今後、彼や他の誰かが“White Lives Matter”のシャツを売ろうとしたり、このフレーズを使って利益を得ようとすれば、この商標権を持つ二人のラジオ司会者から訴えを起こされることになるようだ。
米アリゾナ州・フェニックスを拠点とし、社会正義に焦点を当てたラジオ番組『Civic Cipher(シビックサイファー)』の司会者 Ramses Ja(ラムゼス・ジャ)とQuinton Ward(クイントン・ワード)は、あるリスナーから「“White Lives Matter”の商標を取得したが、このフレーズの保護はRamsesとQuintonの手に委ねた方が良いと思う」と連絡を受けたことを番組で公表。その後正式に彼らに商標権が渡ったことが判明した。
報道によると、2人のラジオ司会者たちは「この商標を売ることには興味がないが、10億ドル(約1,460億万円)なら“そのようなお金でより多くの良いことができる”として、その考えを変えるかもしれない」と語ったとされる。
番組の司会者の2人はリスナーとのやりとりの後、この商標を持つことについて話し合う時間を持ったという。なぜならこの商標はとても重い意味をもっており、ユダヤ系団体の「Anti-Defamation League(名誉毀損防止同盟)」は、“White Lives Matter”はBlack Lives Matter運動に対する“人種差別的な反応”であると指摘しており、さらに「Ku Klux Klan(クー・クラックス・クラン)」などの白人至上主義団体もこのフレーズを使っていることなどが挙げられている。
RamsesとQuintonは“White Lives Matter”と書かれた服やアイテムの販売を中止することが簡単ではないことは理解しているが、彼らは弁護士と協力して、もしこのフレーズから金銭的な利益を得ようとする人が判明した場合、すぐに停止命令書を送る予定だと明言している。