Dr. Martens はコロナ禍の逆風ぐらいではビクともしない？

全世界がコロナショックで景気が後退している中、〈Dr. Martens（ドクターマーチン）〉は新型コロナウィルス感染症（COVID-19）のパンデミック直前まで収益が前年よりはるかに上回る額に達していたことを公表。2020年夏の売上の伸びに苦しんだという現状が伺えるものの、これらの詳細は来年の収益レポートで公開されるという。

〈Dr. Martens〉の最高経営責任者 Kenny Wilson（ケニー・ウィルソン）は「絶えず変化し続ける世界貿易の先行きが不透明になってきているものの、私たちはブランドや顧客との強い関係性によって打ち出された明確な戦略があり、今後の事業に関する見通しが立っています」とコメント。同ブランドが発表した2019年度（2019年4月1日〜2020年3月31日）の収益は、前年同期比48％増の6億7,220万ポンド（約938億1,717万円）と上昇傾向にあり、全ての地域で2桁の成長率を記録した。好調な売れ行きの背景には、小売店を介さずとも商品が売れるeコマースの環境を整えることができたことや旗艦店の店舗数を増やしたことが要因としてあるという。続けて、Kenny Wilsonは「顧客第一主義の戦略や店舗への投資により、今回も並外れた好成績を収めることができました。このような業績を収められたのはチームの努力と熱心な取り組みがあったからこそです。先行きが不透明な状況に置かれながらも弊社が備え持つ回復力と強みを垣間見ることができました」と述べた。

2020年3月31日以降、新型コロナウィルス感染症の感染拡大を懸念し、ヨーロッパ、中東及びアフリカ、日本、アメリカの全ての店舗が閉鎖に追い込まれたものの、中国の第三者ベンダーと共に香港や韓国にある旗艦店の営業は続けられ、eコマースの売上高は急上昇した。同時に、イギリスの政府は打撃を受けた企業の一時解雇された従業員の再雇用を促すべく、会社に対し一人当たり1,000ポンド（約13万9,353円）のボーナスを支給し始めた頃でもあった。「流動性の管理や給与用の資金の確保を徹底していたので、好調な売れ行きが続くのが見込まれた際、それまでの従業員の労に報いる必要があることを確信しました。今年の会計年度では、eコマースの売上高が伸びたことにより、収益損失を賄うことができました。私たちの戦略は初めからデジタルだったので、店舗閉鎖にそこまで影響を受けずに済みました」とKenny Wilsonは語る。

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