Prada Group が新型コロナウイルスの影響による収益減少を報告

新型コロナウィルス感染症（COVID-19）のパンデミックにより、ファッション業界最大手企業「LVMH（モエ・ヘネシー・ルイ・ヴィトン）」やフランスのラグジュアリーグループ「Kering（ケリング）」が多大な影響を受けたことが以前報じられた。それに続き、「Prada Group（プラダ・グループ）」も収益減少を報告した。店舗閉鎖、旅行者の減少、卸売業からの脱却を含む様々な要因から、純収益が前年同期比40％減の9億3,800万ユーロ（約1,161億8,411万2,843円）を記録したという。

〈Church’s（チャーチ）〉や〈miu miu（ミュウミュウ）〉などの名だたるブランドを傘下に持つ「Prada Group」。新型コロナウィルス感染症（COVID-19）の影響により小売りでの売上は32%減少したものの、eコマースは上昇傾向にあったという。ロックダウンの最中と規制が解除された際には、3桁の売上成長を持続することができ、業績は安定。コスト削減と効率の良いサプライチェーンのマネージメントといった“無駄のない組織構造”を通じて損失を賄うと共に、借地権の再交渉やマーケティング予算の引き締めも行ったという。それに加え、緊急対応策として同社は〈Prada（プラダ）〉の全店舗の70％を閉鎖し、卸売業を71％削減するという思い切った手段に出た。とはいえ、アジア太平洋地域全体での〈Prada〉の売上高は堅調に推移し、上半期最後の月である6月には2桁台の伸びを見せた。ヨーロッパや日本も徐々に売上が回復してきているという。

「Prada Group」の代表取締役 Patrizio Bertelli（パトリッツィオ・ベルテッリ）は「このような状況下で、責任感を持ちながら従業員が任務を全うしたことに対して誇りを持っている。2020年の第一四半期では、一時的な売上高の減少を見たものの、事態が収束した際には、店舗ネットワークが完全に稼働し、徐々に第二四半期から需要を取り戻していく自信がある」とコメント。

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