拡がる人種差別と社会的不正に対し〈Nike（ナイキ）〉のCEO John Donahoe（ジョン・ドナホー）をはじめ、様々な大手企業の代表者らが、多様性をより尊重する社内の環境づくりと黒人コミュニティへの働きかけを強化する意を表明している。その中、スポーツウェア大手〈adidas（アディダス）〉は、“黒人従業員とそのコミュニティーに対する支援が欠如している”と自社従業員から批判されていた。これに素早く反応する形で、同ブランドは「迅速な対応と長期期間にわたる影響を促せられるよう社内外で定量的な目標を定める」と約束した最中であったが〈adidas〉の国際人事部長 Karen Parkin（カレン・パーキン）が退職を発表。 『The Wall Street Journal』によると、従業員宛のメモで退職表明がなされたという。

2020年6月に、一部の〈adidas〉の従業員が、監査役会に対し、Parkinが職場で発した人種差別問題に関する発言についての調査依頼を提出したことが発端。実際に、Parkinは従業員宛に送ったメモで、2019年に〈adidas〉傘下である〈Reebok（リーボック）〉のボストン本社で行われた全社員会議で、自身が発した「adidas社内では人種差別がなく、アメリカのみでの話題でしかない」という不適切な発言についても触れているという。

当初、監査役会は従業員が要請した調査依頼に対し、「監査役会に提出された全ての調査依頼を断固として受け入れない」と主張。だが、事態は急変。6月12日（現地時間）に、Parkinが「会議中に、もっと適切な言葉を選ぶべきでした。人種差別に対する弊社の明確な立場をはっきりさせるのは、私の義務であったものの、それを果たすことができませんでした。もし不快な気分にさせてしまっていれば、申し訳ありません」と声明を発表。だが、このコメントは、より従業員の不満を募らせたという。「退職し、弊社の改革への道を切り開くことにしました。私は弊社を前進させる妨げになっていました」と締め括られているという。

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