全米音楽業界がジョージ・フロイド氏の殺害事件を受けて “Black Out Tuesday” と称したストライキを決行

2020年5月25日（現地時間）にアメリカ・ミネソタ州ミネアポリスで起きた、アフリカ系アメリカ人男性 George Floyd（ジョージ・フロイド）氏の死亡事件が発端となったアメリカ全土の抗議活動。それに呼応するように全米音楽業界が“Black Out Tuesday（ブラックアウト・チューズデー）”と称したキャンペーンを提唱していることが明らかになった。

“Black Out Tuesday”とは、6月2日（現地時間）を“通常の業務から離れて、自分たちのコミュニティとの関係を再構築する日”として設定。多くの音楽企業やアーティストが当日にストライキを行うことによって、人々に責任と変化を促すため、早急な行動の第一歩を踏み出すことを呼びかけるキャンペーン。ソーシャルメディア上では、“#TheShowMustBePaused”のハッシュタグとともに以下の声明が拡散されている。「私たちは文化のゲートキーパーとして、勝利を祝う時のみに団結するのでなく、喪失の中でもお互いを支え合う責任があります」。

この呼びかけに対し「Warner Music Group（ワーナー・ミュージック・グループ）」や「Sony Music（ソニーミュージック）」「Def Jam Recordings（デフ・ジャム・レコーディングス）」「Apple Music（アップル ミュージック）」「Columbia Records（コロンビア レコーズ）」「Island Records（アイランド レコーズ）」「Warner Records（ワーナー レコーズ）」など多くの大手レコード会社が応じる模様。また「Interscope Records（インタースコープ レコーズ）」はこの週には新作のリリースは行わないことも表明している。

あわせて、この事件に対するMichael Jordan（マイケル・ジョーダン）からの声明も確認しておこう。