全米音楽業界がジョージ・フロイド氏の殺害事件を受けて “Black Out Tuesday” と称したストライキを決行

#TheShowMustBePaused のハッシュタグとともに多くのレコード会社が賛同を表明

ミュージック
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2020年5月25日(現地時間)にアメリカ・ミネソタ州ミネアポリスで起きた、アフリカ系アメリカ人男性 George Floyd(ジョージ・フロイド)氏の死亡事件が発端となったアメリカ全土の抗議活動。それに呼応するように全米音楽業界が“Black Out Tuesday(ブラックアウト・チューズデー)”と称したキャンペーンを提唱していることが明らかになった。

“Black Out Tuesday”とは、6月2日(現地時間)を“通常の業務から離れて、自分たちのコミュニティとの関係を再構築する日”として設定。多くの音楽企業やアーティストが当日にストライキを行うことによって、人々に責任と変化を促すため、早急な行動の第一歩を踏み出すことを呼びかけるキャンペーン。ソーシャルメディア上では、“#TheShowMustBePaused”のハッシュタグとともに以下の声明が拡散されている。「私たちは文化のゲートキーパーとして、勝利を祝う時のみに団結するのでなく、喪失の中でもお互いを支え合う責任があります」。

この呼びかけに対し「Warner Music Group(ワーナー・ミュージック・グループ)」や「Sony Music(ソニーミュージック)」「Def Jam Recordings(デフ・ジャム・レコーディングス)」「Apple Music(アップル ミュージック)」「Columbia Records(コロンビア レコーズ)」「Island Records(アイランド レコーズ)」「Warner Records(ワーナー レコーズ)」など多くの大手レコード会社が応じる模様。また「Interscope Records(インタースコープ レコーズ)」はこの週には新作のリリースは行わないことも表明している。

あわせて、この事件に対するMichael Jordan(マイケル・ジョーダン)からの声明も確認しておこう。

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