YouTube が新型コロナウイルス関連情報のファクトチェック機能を米国で導入
氾濫する偽情報や陰謀論を回避し正確なソースに基づいた情報を提供
『YouTube（ユーチューブ）』が、4月28日（現地時間）に公開した公式ブログで、新たなファクトチェック機能をアメリカでも導入することを明らかにした。
過去数年にわたって、世界の様々なニュースや最新の情報を得るために『YouTube』にアクセスする人が増加傾向にある。一つのトピックに対し、ネットに氾濫する多くのレポートから複数の視点を発見し、その中から個人が正確な情報を選び取るために、これらのツールを活用することはますます重要になってきている。
今年の最も大きなトピックは言うまでもなく新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に関する情報だろう。最近ネット上や一部のメディアを通じて、同ウイルスに関する偽の情報や陰謀論などが急激に氾濫している状況を受けて、『YouTube』は2019年にブラジルとインドで立ち上げたファクトチェック情報パネルをアメリカでも導入することを決定。この機能は、例えば新型コロナウイルスに関するトピックを検索すると、サードパーティーによって事実確認された関連記事が検索結果の上に目立つように表示される。ファクトチェックには、『The Washington Post Fact Checker（ワシントン・ポスト・ファクトチェッカー）』や『FactCheck.org（ファクトチェック・ドット・オーグ）』、『PlitiFact（ポリティファクト）』など約10社のサードパーティー・パブリッシャーの記事が使用される。この機能は、問題のある動画の削除に直接つながるものではなく、視聴者が何かのトピックを検索したときに、その前後関係や背景を提供するものであり、正確な情報を判断するのはユーザー側の情報リテラシーによる部分が大きい。
『YouTube』は今回の新機能の導入に際し、以下のような声明を発表。「特定の検索に対してファクトチェック情報パネルが表示されるかどうかを決定するには、いくつかの要因があります。最も重要なのは、適格なパブリッシャーから入手できるファクトチェック用の関連記事が必要だということです。また、視聴者のニーズとGoogleが提供する情報を一致させるために、ファクトチェックは人々が特定の主張を検索したときにのみ表示されます」。
