Nike が価格設定ルールを変更：スニーカーマーケットの行方は？
リテール価格がより安く？
〈Nike（ナイキ）〉が北米のリテーラーに向けて新しく設定した価格設定のルールが物議を醸している。この策は、消費者のオンラインショッピングへの傾倒が進み、アメリカの「Sports Authority」は破産を迎えるなど、実店舗を持つ小売店のスニーカーの売り上げが軒並み厳しい現状の打開策として設定された様子。ここ数年間は、決まった回数の週末にのみ、小売店販売商品に25％のディスカウントを許可していた〈Nike〉だが、新たなルールは、基本的にいつでも25％OFFを適用してよいというもののようだ。
このルールについての詳しい内容は発表されていないが、同社の声明では「Nikeのプロダクトラインに奥行きと風通しを与えるため、我々は定期的に最低プロモーション価格(minimum advertised price/MAP)を見直しています。そして昨年、我々はこれまでのポリシーをよりシンプルなものに改めました」と発表。これは〈Nike〉が自社のリリースする人気プロダクトをプロパー価格でも販売できることの表れでもあるが、その他の商品についての値引き待ちやブランドイメージに関わってくるのではという経済アナリストたちの声も。また、このディスカウントルール変更によって競合ブランドの商品の売れ行きがどう変わるのかも注目されているようだ。
